コロナ禍の影響などによる店舗全体の客数減少と比例して、ホールに併設する食堂・軽食コーナーやワゴンサービスの利用も減少傾向にあるという。周知のようにこうした併設サービスは自社グループまたは外部委託で運営され、特に飲食店などが近隣にない郊外型店舗の食堂・軽食コーナーの併設は、あって当然の来店客向けサービスになっている。ワゴンサービスもホールによって利用状況は様々だが、各台計数機の影響もあってひと頃ほどではないのが現状だ。
　
こうした併設サービスの利用率が減少すると一部店舗では採算割れもみられるため、撤退・閉鎖を検討するホール企業も多い。外部委託の場合、撤退の判断は委託先に委ねられるが、自社運営の場合は当然ながら判断は早く、すでに撤退したホール企業も多い。ただし、その跡地をどう再利用するかが課題になっており、採算のとれる新しいサービスはなかなか見つからないため、確認できるところでは喫煙スペースや休憩所ぐらいしか用途がないようだ。
　
喫煙スペースや休憩所に改装してもやはり費用はかかる。そのため採算割れしても店舗の見栄えも含めて惰性で続けていくしか選択肢がなく、そのままサービス展開しているところは多い。