本誌では、転地戦略に成功した2社（富士フイルムとオリンパス）を例に挙げ、新規事業への進出に際しては『自社の強みをいかに発見し、伸ばしていくか』がポイントになると記しました。

創業者あるいは創業家出身者が大きな役割を果たすことも指摘し、パチンコ店経営企業はその点で有利であるとしました。ただ、パチンコ店営業が生み出す高い利益率が邪魔をして、新規事業への進出あるいは転換が図られにくい状況にあるのではないか、との指摘も加えてあります。

このコロナ禍において明らかになったことは、アフター・コロナの経営環境がビフォア・コロナとはまったくの別物になったということでしょう。あれほどまで普及しなかったテレワークが一気に導入されたことで、毎朝全従業員がオフィスに出社して夕方には退社する当たり前の光景が変わりました。