緊急事態宣言が明け、各地で営業再開が本格的になってきた。ようやく全国データが集計できるレベルまで営業店舗数が戻ってきたが、5月中旬週の全国の稼動平均をみると、休業前のほぼ半分以下の数値になっている。もちろん時短営業や間引き営業の影響もあるが、休業前の稼動に戻りつつあるエリアが一部にある一方、休業前の3割ほどの極端に稼動が落ちているエリアも地方部に多くみられ、全国の稼動平均を大きく引き下げる要因になっている。また、営業再開後はエリア上位店舗の不振も目立つ。広告宣伝自粛のなかで営業再開を告知できなかったのも影響し、休業要請を無視して営業していた下位店舗に苦戦を強いられるという逆転現象もみえている。

休業に入る直前には長期休業を見越して会員カードの貯玉・貯メダルを引き出す動きもみられたため、休業明けは一から会員増強しなければならない展開にもなっている。営業再開にあたって多くのホールでは感染症拡大予防ガイドラインに沿った取り組みを行っているが、各店舗の会員数がいわばフラットになっているような状況のなかで、徹底した感染症予防対策を来店客にアピールすることで自店客の定着を図ろうとする動きもある。

感染症予防対策のなかでも間引き営業は、見た目の悪さもあってなるべくなら回避したいと考えるホールは多い。あるチェーン企業が来店客の声を拾ったところ、間引き営業はいつも座っている台で打てないからやめてほしいという意見が8割ほど占めたという。万全な感染予防策をとらなければならない反面、やはり間引き営業をどうするかは難しいところだ。間引き営業を回避したい店舗では、台間ボードのないパチスロコーナーなどにビニールシートをとりつけるなどして全台に飛沫防止策を講じて対応している。