本誌では「施設型レジャーが抱えるデジタル化の課題」として、遊技場営業では『遊技のデジタル化』と『決済のデジタル化』の二つの側面がある、としました。前者は風営法上の壁があるので実現は容易ではないものの、それに比べて後者の実現可能性は高いものと考えました。

業界独自のデジタル通貨といえば、プリペイドシステム提供会社の一つからかつて提供されていたことがありますが、残念ながら普及したとはいい難い状況で、ひっそりと終了してしまいました。おサイフケータイ機能を活用したもので、継続されていれば様々な展開が出来ていたのではないかと思うと、残念で仕方ない限りです。例えばゲームセンター業界では、100円硬貨1枚を投入するスタイルが長らく続いてきたが、消費増税やゲームセンター運営経費の高騰などによってプレイ料金の引き上げが望まれてきました。寡占化が進んだこともあって、交通系などの電子マネーやQRコード決済などに対応させることでキャッシュレス化し、併せてプレイ料金の引き上げが可能となりました。

今回のコロナ禍で、「他人が触ったモノをそのまま触りたくない」あるいは「やむを得ず触る場合は一度消毒をする」という風潮が一般的になりつつあります。紙幣や硬貨も対象物のひとつであり、もちろん気にしない人もいるでしょうが、事業者としては気になる人に向けて最低限の対応はしなくてはなりません。