日本生産性本部がこのほど、「レジャー白書2020」を発表しました。2019年の参加人口は前年比60万人減の890万人、市場規模も同0.7兆円減の20兆円となったのは、報道でご存知だと思います。

レジャー白書については、数値の信憑性に乏しいとの指摘が業界内でたびたびあり、あまり信用されていないのが現状かもしれません。なぜこのようになってしまったのかを、かつて財団法人余暇開発センター（2003年解散）で調査・編集を担当していた者として、振り返ってみたいと思います。

同白書はもともと、日本国内におけるレジャーの実態を把握する目的をもち、公営競技の補助事業としてスタートしています。公営競技の補助事業というのは、公営競技の売上金の一部を財源として実施される事業のことです。競馬・競輪・競艇・オートレースそれぞれが法令で定められた振興事業を補助する団体を持ち、補助を受けたい事業者を公募しています。競馬とオートレースの場合ですと公益財団法人JKAという団体があり、競輪とオートレースの競技実施に関わる事業のほか、補助事業として「自転車、小型自動車その他の機械に関する振興事業への補助」と「体育・医療・文教その他公益の増進を目的とする事業への補助」を行なっています。漠然と書かれているのでよく分からないかもしれませんが、要するに監督官庁が予算（＝税金）を使うには難しい案件について別財源を用いて実施していると思っていただければいいでしょう。ちなみに、遊技業界でも同様のことを事業としている団体が存在しています。

話を白書に戻しますと、レジャーの実態を把握するためには、需要側（ユーザー）と供給側（企業）の両面を調査する必要があります。そこで、需要側には年間の活動回数や費用等を、供給側には売上げや経営環境等を、それぞれ調べていくことになります。その調査結果を分厚い報告書にまとめ、その一部がレジャー白書となるのです。