最近のニュースで話題のネットカジノは1994年に始まりましたが、日本国内では支払や換金の問題からほとんど認識されていませんでした。利用者が増え始めるのは、日本国内で電子マネーやビットコインが一般化された2004年ぐらいからで、ネットカジノは公営ギャンブルや裏カジノ（日本国内の裏カジノ店は摘発の危険があるため）に大きな影響を与えているほか、一部のパチスロユーザーが短時間でギャンブルが出来ることから始めています。ネットカジノの最低掛け金は100円からですが、手数料がかかるので、通常は5～10万円を預けます。また日本語で事細かく説明されており、ギャンブルの危険性を隠して気楽に出来る遊びのように説明されています（パチンコ店での遊び方に関する説明の参考になるくらい）。
　
日本国内でネットカジノ利用者が増えたのは、コロナ禍で外出ができなくなり、家に居る時間が長くなったことと関係があるでしょう。加えて、パチンコ店においてパチスロの出玉が少なくなったことも大きな関係があります。スマホゲームでの課金に慣れている若い世代は、ゲーム感覚でネットカジノを始めるのも特徴です。とはいえ、最近のニュースでネットカジノの関連で決裁代行業者が注目されており、警戒した利用者のネットカジノ離れが起こるほか、行政による摘発や捜査の危険から決裁代行会社が廃業することも考えられます。もしかすると、パチンコ店における20スロや4パチに移行してくるかもしれません。
　
若年層は、コロナ禍でテレワークとなって外出ができない状況で、学生時代の友人や会社の同僚との飲み会や遊びができなくなっています。